建築家　安原武彦のため息

欠陥マンションばかりではなく欠陥ホテルなど、構造上に欠陥がある建物が今社会問題となっています。
壁の亀裂やお隣の家の音が筒抜けで困るとか、排水が悪いとかいった苦情の欠陥建築もあり、ガス中毒の可能性がある器具を設置したマンションも欠陥建築です。

一口に欠陥建築とは言っても構造上に欠陥が有るものは、他の欠陥建築とは別に考えなければならないでしょう。
と言うのは、ガス器具の交換や修理とは違い、構造に手を加えて補強することは、金銭的にも技術的にも大変困難な事だからです。

しかも構造の欠陥は無知や偶然、悪意のない失敗によって起こったのものではなく、確信犯的犯罪だからです。
耐力壁や柱を抜くなどは、その結果がどうなるか解っていながらやったことで、設計者ばかりではなく、技術者としての責任で現場の施工責任者を、社会的責任者として発注者も同罪とすべきです。

問題のホテル建設では、関係者の組織の一番上にいたコンサルタントも責任逃れは許されない。
コンサルタントが居るプロジェクトでは、全ての実権を握っているのが組織の頂点にいるコンサルタントだからです。
銀行、建設業者、納品業者、従業員採用など全ての分野に采配をふるうため、業者との癒着、リベート要求などするコンサルタントが多いことも事実です。

では建て主側としてどんな手段が有るのでしょうか。
それは建て主が直接工事監督者を雇うことです。設計者、施工業者、コンサルタント
とは無関係の監督者に工事の監督を依頼し、その報酬を直接払うことで解決します。
実はアメリカでもヨーローッパでもそのようなシステムが発達しているのです。

本来なら建て主の側に立って工事の監督をしなければならない設計者が、工事の当事者であるゼネコンやコンサルタントの下で働いていることが、そもそも間違いなのです。